新型コロナ発、世界経済の崩壊へのシナリオ

日本を守るのに右も左もない さんからの情報です。


 

新型コロナウィルスの影響を受けて24日は欧米市場が急落、そして25日の東京株式市場は一時1000円超安となり、2019年10月以来、約4カ月ぶりの安値を付けた。

新型コロナウイルスの感染拡大による経済失速への懸念が高まるなか、24日から25日にかけて世界各地の市場で株価が急落した。

東京株式市場は25日、日経平均株価が取引開始直後から大きく値下がりし、前週末終値から一時1000円超下落した。日経平均が1000円超値下がりするのは、2018年12月25日以来。午前終値は、前週末比700円13銭安の2万2686円61銭だった。

トヨタ自動車やユニクロの親会社ファーストリテイリングなど、中国の工場稼動停止に揺れる世界的サプライチェーンに大きく依存する企業を中心に、株価を下げた。

これに先立ち24日の米ニューヨーク株式市場でも、2018年以来の下げ幅を記録。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前週末比で1031.61ドル(3.56%)安い2万7960.80ドルの終値をつけた。下げ幅は2018年2月以来、約2年ぶりの大きさ。S&P総合500種は3.3%安で取引を終え、ナスダック総合は3.7%下がった。

ロンドンではFTSE100種総合株価指数が、3.3%安で取引を終え、2016年1月以来の下げ幅を記録した。

欧州においてはイタリアで24日までに感染者は200人を超え、死者も6人に増えるなど、深刻な事態となっている。その中でミラノの株式市場は6%近く急落した。

昨年末に最初に感染が報告された中国ではこれまでに、約7万7000人が感染し、2600人近くが死亡した。中国以外では約30カ国で1200人以上の感染が確認された。最近ではイラン、韓国、イタリアで感染者の急増が報告されている。(引用はこちらより)

また、バルチック海運指標は、2518ドルから500ドル前後(最安値は411ドル)まで暴落してきており、下落率は80%を超えた。

新型コロナウィルスの感染拡大を受けて、実物経済もマネー経済も極めて不安定な状況となっている。

◆アビガンとレムデシビルで金儲けを目論む金貸し

感染拡大を受けて、製薬系企業の株価は上がり、とりわけ「ファビピラビル(アビガン)」を製造している富士フィルムの株価が急上昇している。(こちら

ギリアド社のレムデシビルと同様、コロナウィルスの特効薬として感染不安を煽られた世界中に向けて一気にばらまかれていく。なお、レムデシビルの出自と危険性については以前のエントリーで述べた。アビガンも同様に非常に危険な薬であり、詳しくはこちらを参照されたい。いずれにせよ、金貸し勢力がガッポリ設けるという筋書きだ。

 

◆その背後でプーチンが推進する世界経済崩壊のシナリオ

世界同時株安とは、世界経済大崩壊を意味する。今最大の元凶はドイツ銀行の保有する7500兆円という、世界の実体経済と同額の虚構マネー=デリバティブが崩壊に差し掛かっていることである。(参照「イタリア発の金融危機がEUを崩壊へ導くか」)

◆デリバティブの額しだいでドイツ銀行は破綻。それだけではない

この損失隠しに加担したドイツ銀行のデリバティブは、数百兆円とも囁かれている。事件の全容解明と共にこの額が明るみになれば、ドイツ銀行の破綻だけでなく金貸し金融勢力らの巨額の闇も白日のもとに晒されることになる。

そうなると世界中の金融機関がショートし、リーマンショックよりも大規模な世界的な金融混乱に発展する可能性がある。EUはもちろん、市場経済そのものが崩壊していく

ドイツ銀行はロスチャイルドの牙城だが、ドイツ銀行の破綻は上記エントリーに記したように、金貸し勢力をも滅亡に導くことになる。

こう考えると、新勢力が金貸しにトドメを刺すために仕組んだシナリオと読める。昨年からの異様な株高の連続は、新勢力(とりわけロシア・プーチンが)世界の市場経済を崩壊に導くために、ドイツ銀行を売り逃げる算段を組んていたとも言える。プーチンは、新型コロナウィルスのパンデミックをカモフラージュに、ドイツ銀行の破綻を実行に移すのではないか。