アメリカの経済崩壊後のシナリオ

日本や世界や宇宙の動向さんからの情報です。

 


 

米経済が今すぐ崩壊するということはないのでしょうが、このまま崩壊せずに安定的に少しずつ成長していくということはなさそうです。
多くの専門家が何年も前から世界経済はやがては崩壊すると言い続けてきました。
歴史的にも経済を意図的に崩壊させて巨額の利益と巨大な権力を獲得し続けてきているのが金融エリートたちですが、次に米経済が崩壊するとアメリカはとんでもない状態に陥ってしまうと多くの専門家が警告しています。アメリカがそうなれば日本も同じでしょう。次に世界経済と金融市場が崩壊すれば、世界中が激変するのかもしれません。このように世界経済も世界を支配している悪者たちによって好き勝手にいじられ、遊ばれています。その結果、苦しむのは世界人口の99%のシープルたちです。

https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2019/3677201.html
(概要)
4月17日付け                                        

リンゼィ・ウィリアムズ氏によると:
アメリカ合衆国とカナダの経済はあと3年から5年は大丈夫(崩壊しない)でしょう。しかし近い将来、世界の経済が崩壊するのは間違いないと思います。
まず最初に崩壊するのがユーロ圏です。ギリシャとスペインは既に崩壊しました。次はイタリアとポルトガルがもうじき崩壊します。
この2年間、経済が完全に崩壊する5日前はどのような状態になるかについて考えてきました。
政府はあらゆる手段を講じて自国経済が崩壊する時期をできるだけ先延ばししようとしているため、最後には問題が劇的に悪化することになります。つまり経済が突然崖っぷちから落ちてしまう状態になります。この3年間、米政府は1兆ドルの赤字をかかえてきましたが、あとどのくらいこの状態を維持できるのでしょうか。

2年前から続いている米経済の危機と体系的ソルベンシーの危機は大崩壊(ハイパーインフレ大恐慌)の予兆にすぎません。その結果、アメリカでは米ドルの購買力の急低下、通常の商業・経済活動の崩壊、金融システムの崩壊、政治環境の再編成が起こります。
アメリカの現在の金融市場、金融システム、経済は非常に不安定な状態であり予期せぬ出来事に対して非常に脆弱です。
FRBはデフレを抑えドル安をキープしようとします。

ある時点で外国政府や米国内の投資家らは米政府の債務を購入したいと思わなくなります。そのため、FRBは米政府の債務を購入するために税収や有形資産に裏付けられない疑似通貨の不換通貨を大量に発行しなければならなくなります。継続的に不換通貨を発行し続けるとハイパーインフレが生じ経済崩壊に向かう負のスパイラルが加速していきます。

その時にどのようなシナリオが待っているかというと:

・購買力の低下
株価が再び上昇すると、人々は再び経済が好調になったと思うでしょう。しかし実際は、全品の物価が急激に上昇し、ハイパーインフレが起きていることを誰もが認識せざるを得なくなります。
ハワード・キャッツ氏によると、今後1年から2年以内に物価が70%上昇する可能性があります。
そうなるとガソリンは1ガロンにつき7ドルか8ドル、ツナ缶は3ドル、カフェラテは10ドルに値上がりします。つまり、システム自体が完全に崩壊してしまうことになります。

・アメリカの商業・経済活動の崩壊
米ドルの購買力が低下すると、外国の債権者やサプライヤは懸念し始めます。食品やガソリンを短期でも取引できなくなります。
2008年にアイスランドで何が起きたかを思い出してください。必需品を必要とするアメリカの人口はアイスランドの人口1000倍です。
アイスランドの通貨が崩壊したとき、政府は海外から必要な食料を調達することができませんでした。なぜならアイスランドの通貨が世界に信用されなくなったからです。
米ドルが崩壊しジンバブエのような状態になるなら、食品価格を設定することすら難しくなってしまいます。通貨が崩壊するとあらゆる分野に打撃を与えます。大量リストラ、鉄道やトラックなどの輸送サービスの閉鎖、商品の販売もできなくなります。

・米金融システムの崩壊
最初に株価は天井知らずに上昇しますが、米ドルとドル建てのペーパーアセットが崩壊したことが認識されれば、米株式市場は突然閉鎖されることになります。
米ドルに対するハイパーインフレ圧力がかかるようになると、株式市場の閉鎖は間近ということになります。そしてほんの数日以内に米経済は完全に崩壊します。

・アメリカの政治環境の再編成

現行の政治システム(投票システム)が急激に荒廃します。その結果、戒厳令の実施が必要になります。
大統領は100万人の軍人を戒厳令に備える体制にさせておきます。
物を手に入れえることができなくなったことで人々がいら立ち暴動や犯罪が急増しても警察を含む誰もが自分の家族を守ることに必死になるため、現地の警察や緊急サービスが機能停止します。
その結果、連邦政府が犯罪や暴動に対処せざるを得なくなります。
このような混乱が起きることを想定した備えが必要なのです。
FRBも米政府も問題を先送りしているようですが、米ドルも財政赤字もこのまま先送りできる状態ではありません。

現在、世界的な水危機が起きています。世界の多くの地域で新鮮な水が入手できない状態です。新鮮な水が入手できるところでは農作物の栽培が可能であり生活も安定しています。しかし発展途上国では水危機により食べ物の価格が高騰し、飢餓に苦しむ人々や餓死者が多く出る地域もあるでしょう。

メキシコ湾の死のゾーン(海水が石油で汚染されたエリア)はコネチカット州と同じ広さです。

2030年までに、新鮮な水と食糧供給を巡り世界中で劇的な地政学的変化が起きます。

世界は新鮮な水と食糧が手に入る地域とそうでない地域に二分されます。
富裕層は1日3食(十分な量)の食生活が維持されます。中産階級は1日2食となり、貧困層は1日1食となります。将来、このような現実が待っているのです。今から世界の水危機に備えることが重要です。

歴史的に見ても、干ばつと大恐慌は同時期に起きました。1930年に発生したダストボウルが大恐慌を発生させました。干ばつにより、脆弱な経済がさらに打撃を被り、不況になります。
現在、カリフォルニアと中西部で起きている深刻な干ばつを考えると米経済を崩壊させる要因になりかねません。干ばつにより食料品の価格が上昇し農家がつぶれてしまいます。

以下省略