世界経済の行方

日本や世界や宇宙の動向さんからの情報です。

 


 

以下の記事は専門的であり、一部誤訳があるかもしれませんがご了承ください。
最近の株価の動きは本当に不気味です。アメリカ、日本、そして世界中の株価が下がり続けています。
このまま下げ相場で年を超えれば来年早々嫌なことになるかもしれません。
2008年の時よりも債務が膨らんでいるためより深刻な状態になるようです。
どこに国も誰も借金返済ができなくなり、徳政令を発動するしかなくなりますね!
こうなったら、トランプのように中央銀行を解体し政府通貨を創り出す以外方法はないのかもしれませんね。

https://www.investmentwatchblog.com/how-could-the-global-economy-crash-let-us-count-the-ways-andy-xie-says-a-repeat-of-the-global-financial-crisis-of-a-decade-ago-seems-certain/ 
(概要)
12月25日付け

中国とアジア経済の専門家、アンディ・シー(Andy Xie) 博士によると:
米株価と不動産価格の急落によりさらに深刻な債務トラブルに陥ることになります。
10年前の金融危機の再来がほぼ確実となりました。

米株式市場がついに下げ相場となり他の主要市場と同じ動きとなっています。
2019年も評価の正常化は止まらず下げ相場が継続されるでしょう。また、来年はバブル市場だった不動産の価格の下落が加速するでしょう。このような傾向は、高利回り企業債務と抵当市場に危機をもたらすでしょう。

2008年の世界金融危機以降、有価証券の債務が増加しており、大手銀行のバランスシートには大量の不良債権が存在している可能性があります。そして世界的な銀行危機が生じる恐れがあります。

前回の金融危機以降、借金を重ねながら経済を回復させてきました。現在の主要経済国は対GDP比で10年前よりもはるかに多い債務を抱えています。
2008年のときは債務が増えすぎたため金融危機が起きましたが、今回は当時よりも債務がはるかに多くなっています。

ここ最近の資産価格の急落は金融危機が間近に迫っていることを物語っています。
世界的に見て株式市場と不動産のバブルが崩壊しています。
その背後には巨大な債務バブルが潜んでいます。ただし債務バブルが崩壊しなければ資産バブルはさらに借金を増やして膨らんでいくでしょう。
2008年以降、資産価格の高騰が数回にわたり逆転しました。それでも負債バブルが拡大し続けたことで資産価格も上昇しました。

簡単にお金を借りることができたため株式市場と不動産市場はバブルになりました。
2008年以降、アメリカの企業債務は主に株の買い戻しにより2倍に膨らみました。これが米株式市場のバブルの主な原因でした。
一方、オーストラリアでは、2008年以降、住宅バブルが再び発生し家計の借金が可処分所得の200%まで増えました。

数人の人たちにより過大評価された新規事業では巨額の資金を借られるようになり損失を埋めることができたため、新規事業経済もまた巨大バブルになりました(私:ソフトバンクが良い例?)。

しかし資産価格のバブルが発生しなければ、債務がこれほど増えることはなかったのです。株価と不動産価格の高騰により借入能力がさらに増しました。
貸手はこのようなフィクションを買うために存在しました。

債務によって経済が刺激されました。そして好景気が続いたことで楽天家たちの投資意欲が続いたのです。その結果、GDP成長率よりも急速に債務が増えていったのです。

最終的にバブルは崩壊しその状態が長く続く可能性があります。進捗状態が良い間は政府、投機家、貸手は見て見ぬふりをするつもりなのです。債務を正当化する資産価格が暴落すればバブルが崩壊します。
そして今まさにこのようなことが起きています。

世界的な金融危機の引き金を引くものはいくつもあります。例えば、オフショア債券市場は弱いつながりがあります。この市場は活況の民間銀行市場と共に活気づきました。富裕層の個人投資家に巨額の高利回りドル建て債務を購入させました。危機が生じれば、ドルは急騰し新興国のドル債務者は1998年の時のようにデフォルトします。
富裕層の個人投資家が損失額の全てを吸収できるなら、危機は食い止められます。
ただし銀行は売れ残った巨額のシンジケートローンを抱えていますから、不動産価格の暴落と巨額のシンジケートローンが次の世界的金融危機の引き金を引くことになるかもしれません。
オーストラリアの不動産価格は半減する可能性があります。香港の不動産価格は75%も下落するでしょう。同じような結果となる高額市場が他にもいくつもあります。
ローンの金額よりも不動産の評価が下がると、多くの借り手は一斉に責任を逃れようとします。多くの銀行がこれらの市場に関わってきました。何か一つが崩壊する(破綻すると)と、2008年のようにドミノ式にシステム全体が崩壊する恐れがあります。

いまいましいモンスターのデリバティブズについても忘れてはなりません。デリバティブズの想定元本は何百兆ドルにも膨れ上がっています。誰もネットポジションを算定することができません。かつてのギリシャのように脆弱な借り手の巨額債務が潜んでいます。
1MDB(1マレーシア・デベロップメント・ブルハド・・・2008年マレーシアで設立されたソブリン・ウエルス・ファンド)のようなファンドが大量に世界の金融システムに潜在しています。潮流が消えればかなり酷い状況になります。

2000年の時のように粉飾決済も大きな問題となるでしょう。資本市場はハイリスクのジャンクボンドや新規事業などで急成長しました。粉飾決済が蔓延している恐れがあります。多くのビジネスが借金を重ねながら存続しています。
市場に活力がある間は粉飾決済は見逃されます。しかし今のような状況下では粉飾決済は氷山の一角でしかないと見られます。 

中国は次の世界的金融危機の引き金になると見られがちです。
もちろん2008年以降、中国の債務は急増(たぶん4倍)しており、巨大な債務バブルになっています。しかしそれが崩壊する市場メカニズムが中国には存在しないのです。
破産は政治的な判断に基づくものであり、中国の銀行システムで不良債権が急増すると、政府は預金者に預金を引き出すことを禁止します。
資本逃避のみが流動性危機を生じさせます。そして中国政府は資本流失を食い止めるために巨大な壁を造りました。
このような状況下の中国では負債バブルは崩壊せず日本のように徐々にしぼんでいくことになります。

しかし今回の分析には中国のディベロッパーが所有するオフショアのドル債務は含まれていません。
中国の不動産危機は縁からひっくりくり返りました。ディベロッパーは借金の返済ができなくなり追い詰められています。彼等は借金の回転調達をしています。
市場感情が激変したことでこの市場が崩壊する恐れがあります。2008年以来の債務バブルが巨大化しており、過去の例から見ても、不吉な前兆が見えてきました。

一端、バブルが崩壊し始まると政府ですらそれを止めることはできません。FRBが政策を変更してもそれを止めることはできません。空飛ぶブタが墜落したならブタを再び飛ばすことはできません。