フランスのイエローベスト革命が、ベルギー、オランダ、イタリーに飛び火!

リチャードコシミズさんからの情報です。


 

 

フランスのイエローベスト革命が、ベルギー、オランダ、イタリーに飛び火!

もはや、燃料税の問題ではない!

反DeepState、反ロスチャイルドの民衆蜂起である!

黒幕のいない、自然発生的な市民革命である!

ハザール悪魔が追い詰められれるプロセスです。日本も、そろそろ自然発生で始まるかな?

安倍一味虐殺大暴動! 大歓迎。

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◆byとくお

 

フランスの「黄色ベスト運動」は大変大きな事件で、
ベルギー・オランダ・イタリアにも飛び火 ~ロスチャイルド家の思惑が、
“猛烈に逆回転”を始めている~

https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=182237

フランスの「黄色ベスト運動」は大変大きな事件で、記事によると、ベルギー・オランダ・イタリアにも飛び火しているとのことです。

「黄色ベスト」は、故障によって車外に出るときに着用が義務づけられているベストで、2008年以降、すべての運転手が車に積んでいるもので、“労働者のシンボル”ということです。

マクロン大統領は、地球温暖化対策の国際的な取り組み「パリ協定」を受け、「脱炭素」経済への移行を宣言し、燃料税を引き上げました。さらに、来年1月1日から引き上げる方針を表明したために、今回のデモが発生したということです。

トランプ大統領は、「パリ協定は致命的な欠陥で責任認識する国の燃料価格を上げ、公害を発生する国を責任逃れさせる」とツイートしています。パリ協定は、年10兆円を先進国が負担しなければならないのに対し、CO2を最も発生する中国とインドはその責任を免れるので公平ではないというのが、トランプ大統領の表向きの批判です。

ところが、Wikipediaを見ると、“トランプは「地球温暖化は(国際協調主義の)丁稚上げだ」とツイッターで批判的な発言をし、2017年6月に協定からの離脱を表明”とあるように、地球温暖化説自体を、科学的根拠のないデマだと認識していることが窺えます。

消費税に例えると、わかりやすいと思います。消費税を引き上げて得をするのは大企業で、庶民は苦しみます。消費税の増税分は、法人税の減税分になっているからです。

この消費税のメカニズムを世界規模にしたのが、パリ協定の「炭素税」だと考えるとよいでしょう。これで得をするのは世界的な大企業で、富がロスチャイルド家に集約される形になります。

記事を見ると、こうしたロスチャイルド家の思惑が、“猛烈に逆回転”を始めているとあります。地球温暖化詐欺が白日の下に晒されれば、ケムトレイルの問題も解決に向かうと思います。

(竹下雅敏)